新しい年を迎えると、多くの人が「今年こそは何かを成し遂げたい」と考えるものです。私にとって今年は、これまで温めてきた構想を具体的な行動へと移し、人生の大きな転換点にする一年だと位置づけています。今年の目標は大きく二つあります。それは不動産物件数を増やすこと、そして民泊事業を起業することです。この二つは別々の目標のように見えますが、実は密接に結びついており、将来的な安定収入と地域への価値提供を同時に実現するための重要な柱でもあります。
なぜ不動産なのか
不動産は、私にとって単なる投資対象ではありません。実物資産としての安定性、インフレ耐性、そして何より「人の暮らしに直結する」という点に大きな魅力を感じています。株式や投資信託とは異なり、不動産は目に見え、触れることができ、工夫次第で価値を高めることができます。リフォームや運用方法の改善、立地特性を活かした用途変更など、自分の意思と行動がそのまま結果に反映される点は、不動産ならではの面白さです。
今年はこの不動産の魅力を最大限に活かし、物件数を増やすことを明確な目標として掲げています。単に数を増やすのではなく、エリアや築年数、用途を見極めながら、将来にわたって収益性と資産価値を維持できる物件を選別していく考えです。
物件数を増やすことの意味
不動産物件数を増やすことは、収入源の分散につながります。一棟、一室に依存するのではなく、複数の物件を持つことでリスクを分散し、空室や突発的な修繕といった不測の事態にも耐えられる体制を築くことができます。また、金融機関との関係性を深める意味でも、物件数の増加は重要です。実績を積み重ねることで信用力が高まり、次の投資への選択肢が広がっていきます。
今年は特に、地方物件や築古物件にも積極的に目を向けたいと考えています。人口減少や空き家問題が深刻化する一方で、視点を変えればまだまだ活用の余地は大きく残されています。こうした物件を再生し、新たな価値を生み出すことも、今年の重要なテーマの一つです。
民泊事業を起業する理由
二つ目の目標である民泊事業の起業は、不動産事業をさらに発展させるための挑戦です。近年、観光のスタイルは多様化し、ホテルだけでなく、地域に溶け込むような宿泊体験を求める人が増えています。民泊は、そうしたニーズに応えることができる非常に可能性のある事業だと感じています。
特に地方においては、空き家や使われていない建物が数多く存在しています。これらを民泊として再生することで、建物に新たな役割を与え、地域に人の流れを生み出すことができます。単なる収益事業ではなく、地域活性化にもつながる点に、民泊事業の大きな意義を感じています。
起業としての覚悟
民泊を「副業」ではなく「起業」として捉えているのは、明確な覚悟を持って取り組みたいからです。物件選定、法規制への対応、運営体制の構築、集客やブランディングなど、やるべきことは多岐にわたります。簡単な道ではありませんが、その分得られる経験と成長は計り知れないものがあります。
今年は、住宅宿泊事業法や旅館業法などの制度を正しく理解し、地域や行政と適切に連携しながら、長く続けられる民泊事業の基盤を築くことを目標としています。一つひとつの課題に丁寧に向き合い、信頼される事業者としての第一歩を踏み出したいと考えています。
二つの目標をつなげる視点
不動産物件数の拡大と民泊事業の起業は、決して独立した目標ではありません。不動産を取得し、その活用方法の一つとして民泊を選択することで、収益性を高めると同時に、物件の価値を最大化することができます。また、賃貸・民泊・将来的な売却など、複数の出口戦略を持つことで、柔軟な経営判断が可能になります。
今年は、この「つなげる視点」を常に意識しながら行動していきたいと考えています。目先の利益だけでなく、5年後、10年後を見据えた判断を積み重ねることが、結果的に大きな成果につながると信じています。
目標は行動してこそ意味がある
どんなに立派な目標も、行動しなければただの理想で終わってしまいます。今年は「考える年」ではなく、「動く年」にすることを自分自身に課しています。小さな一歩でも構わないので、確実に前へ進むこと。その積み重ねが、不動産物件数の拡大と民泊事業の起業という大きな目標を現実のものにしてくれるはずです。
今年一年が終わったとき、「やり切った」と胸を張って言えるように、日々の選択と行動を大切にしていきます。このブログでは、その過程や学び、成功も失敗も含めて発信していく予定です。同じように不動産や民泊に挑戦しようとしている方にとって、少しでも参考になる情報を届けられたら幸いです。
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